Web3.0とは？基本用語を解説【仮想通貨・ブロックチェーン・NFT】

以上の知っておくべきことについて、情報をまとめました。

知識ゼロでも「Web3.0とはなにか？」が分かるように、初心者向けに解説！

Web1.0からの時代の流れを主軸に、Web3.0について詳しく説明しています。

Web3.0を知るうえで必須の基本用語４選についてもまとめていますので、ぜひ最後まで読んでみてください。

それではいきます。

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Web3.0とは？

Web3.0（ウェブスリー）とは、「次世代の分散型インターネット時代」を指す新しい概念。

イギリスの科学者、ギャビン・ウッド氏により提唱された考えです。

「Web3.0の明確な定義はまだない」とされていますが、Web1.0からのインターネット環境をおさらいすることでWeb3.0の概念を知ることができます。

	Web1.0	Web2.0	Web3.0
時代	ホームページ時代 （1990年代）	SNS時代 （2000年代〜現在）	ブロックチェーン時代 （現在）
情報のやり取り	一方通行	双方向	双方向
情報の保管場所	−	企業（Googleなど）	個人管理

それでは、Web1.0からWeb3.0まで順番に解説していきます。

Web1.0（1990年代）

情報のやり取りが、一方通行だった時代。

誰でもWebサイトを公開して情報を発信できるようになりましたが、専門スキルが必要なうえ、情報量に限界がありました。

「情報発信者」と「閲覧者（利用者）」に分かれており、発信者より消費者が圧倒的に多かったのがWeb1.0の特徴です。

Web上でのコミュニケーションは現在より少なく、メールや個人サイト上の掲示板、チャットなど手段が限られていました。

Web2.0（2000年代〜現在）

情報のやり取りが、双方向になった時代。

SNSの普及により、個人間で情報が手軽にやり取りできるようになりました

さらに「プラットフォーマー」と呼ばれる企業がインターネット環境に大きな影響を与えた時期です。

プラットフォーマーにはGoogle、Apple、Amazon、Facebook（Meta）などがあり、個人情報や行動履歴などユーザーの膨大なデータを取得しています。

収集されたデータは分析され、サービス提供や広告配信などに利用されています。

プラットフォーマーに情報が集中しているため、現代は「中央集権型」のインターネット環境と呼ばれています。

Web3.0（現在〜次世代）

Web1.0とWeb2.0の弱点を克服するために、Web3.0が登場しました。

特にWeb2.0のプラットフォーマーによるデータ一極集中状態は、便利な反面、プライバシーの問題やセキュリティトラブルなどの問題が浮かび上がってきました。

Web3.0では個人のデータを収集されないように「分散型」のインターネット環境を構築しようとしています。

分散型のインターネットでは、情報管理は個人で行い、データを譲渡するかどうかを自分で選択できるようになります。

Web3.0のメリット

セキュリティの向上

特定の企業やサーバーに個人情報が収集されていた状態から解放されるので、セキュリティレベルが向上すると言われています。

Web2.0では、個人情報が保存されているサーバーが攻撃を受けたり、ハッキングされることで一度に大量のデータが流出してしまいます。

Web3.0では、情報が分散化されており、さらにブロックチェーン技術で暗号化されるため、情報流出のリスクが低くなります。

個人情報データの自己管理

Web2.0ではプラットフォーマーと呼ばれる特定の企業に、個人情報が集中してしまうことが問題視されつつあります。

例えば、検索サイトで任意のキーワードを検索すると、それ以降、検索キーワードに関連する商品の広告が表示されることがあります。
「〇〇というキーワードを検索した」という行動履歴が収集されている状態です。

一方、Web3.0では、ユーザーが自分自身で個人情報を管理できるようになります。

個人情報がブロックチェーンで分散して管理されるので、企業がデータ収集しにくくなります。

データ提供の有無は個人で選択できるようになり、提供するときは対価をもらえるような時代になる言われています。

サーバーなしの直接取引

Web3.0では、企業とユーザー、またはユーザー同士の直接取り引き（サーバーを必要としない取引）が可能となります。

例えば、現在は金融関係の取引（振込・出金など）をする際、取引ごとに銀行のサーバーが仲介をして、銀行が手数料を受け取っています。

　Web3.0では、仲介するサーバーを必要としないため、取引が活発化するうえに、仲介組織への手数料を減らせると期待されています。

Web3.0のデメリット

法整備の不足

昨今、Web3.0のサービスは仮想通貨・NFT・メタバースなどを中心に急速に広がっており、利用者も増加中です。

そのため日本だけでなく、アメリカをはじめとした海外でさえ、法整備が追いついていません。

例えば、日本では2017年4月に「資金決済法」の改正で仮想通貨（暗号資産）に関する箇所が追加・施行されました。
以降も毎年のように仮想通貨関連の法制度が改正しています。

インターネットの法整備は難しいと考えられていますが、2023年も税制改正に仮想通貨について盛り込まれていることもあり、今後もWeb3.0関連の法整備は進む見込みです。

＞＞参考：DMM Bitcoin「暗号資産（仮想通貨）の法律改正を解説」

Web3.0の基本用語

ブロックチェーン

個人情報や取引履歴のデータを暗号化し、ネットワーク内に保管する技術。

情報を分散化させるために登場したのが、ブロックチェーン技術です。

ブロックチェーンは、サーバーなどの仲介役がおらず、ネットワーク参加者みんなで取引記録を持ち合って、データ改ざんなどの不正があったときに指摘しあう仕組みとなっています。

取引データは一つにまとめて、後から書き換えされにくいように暗号でデータの両端を閉じていきます。このときの形がブロックをつなげているようにイメージされことから、ブロックチェーンと呼ばれています。

NFT（エヌエフティー）

トークン（デジタル上の作品・絵/写真/音楽など）に著作権や所有権を与える技術。

NFTは「Non Fungible Token」の頭文字をとった用語で、日本語で「非代替性トークン」と訳せます。

「非代替性」は「替えの効かない」という意味。

ブロックチェーン技術によって、デジタル作品に情報を付与することで、唯一無二のデータとして扱うことができます。

NFTの登場によって、コピーや改ざんができなくなります。

メタバース

仮想空間において自分のアバターで生活ができる技術。

メタバースは「meta（超越）」と「universe（宇宙）」の2つを組み合わせた造語で、インターネット上の仮想空間のことです。

自分の分身であるアバターを作成して、自由に移動したりユーザー同士で交流することができます。

他にも、メタバース上では会議をしたり、買い物やイベントへ参加することもでき、現実世界と同じように過ごせることが特徴です。

国内外の企業が参入を進めており、現実世界と連動したサービスも始まっています。

仮想通貨（暗号資産）

仮想通貨は、電子データのみでやり取りされる通貨。法令上では「暗号資産」と呼称されます。

代表的なものに、ビットコイン、イーサリアム、リップルがあります。

日本円やドルのような法定通貨は国が価値を保証していますが、仮想通貨は人々が取引をしていくうちに自然と価値が認められていきました。

仮想通貨と電子マネーは混同されやすいですが、性質はまったく違います。

	仮想通貨	電子マネー
代表例	ビットコイン イーサリアム リップル	Suica PASMO nanaco WAON
管理主体	なし	企業
価格の変動	変動あり	一定
換金	法定通貨と相互交換できる	原則できない

仮想通貨は価格変動が大きく、法定通貨と交換が可能なため、価値が上がることに期待して投資目的で購入されることが増えています。

まとめ

今回は、Web3.0の概念やWeb1.0からの時代の流れ、Web3.0にまつわる基本用語を解説しました。

おさらいですが、Web3.0（ウェブスリー）は、「次世代の分散型インターネット時代」を指す新しい概念のことです。

Web3.0は今までのインターネットの問題点や弱点を解消する新たな概念として、今後さらなる盛り上がりが期待されています。

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仮想通貨の投資に興味がある方は、こちらの記事にポイントをまとめています。

NFTに興味がある方はこちら。

今日はここまで。それではまた。